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今回、自己最高となる20位に到達しました。 長時間労働はこれが初のランキング入りとなります。

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長時間労働（ちょうじかんろうどう）とは、労働時間が本来予定されている時間数と比較して特に長いこと、またはその状態を指す。国際的には、国際労働機関（ILO）の第1号条約（1919年）が定めた1日8時間・1週48時間が労働時間の基本的な国際基準とされ、統計では週49時間以上の就業者の割合が指標として用いられる。世界保健機関（WHO）とILOは2021年、週55時間以上の労働が2016年に世界で約74万5000人の脳卒中・虚血性心疾患による死亡をもたらしたと推計しており、日本では2019年以降、労働基準法第36条が時間外労働の上限を罰則付きで定め、政府の大綱が週40時間以上働く雇用者に占める週60時間以上の者の割合を5%以下とする目標を掲げている。
2023年現在、OECD加盟諸国において労働時間を比較した場合、2000時間（h）/年を超える国は、上位からコロンビア、メキシコ、コスタリカとなっている。かつて日本も、2000時間（h）/年を超えていたが、1992年以降は2000時間（h）/年を切り、2024年時点で1643時間（h）/年（サービス業を含む30人以上事業所を対象とした場合、1714（h）/年）となっている。
ただし、パートタイム労働者を除いた場合は、2023年で1962時間（h）/年であり、平成期は2000時間（h）/年前後で推移していた。更に業種別で見た場合、建設業・運輸業、郵便業は、2019年コロナウイルス感染症流行期の2020年～2022年の間と2024年を除き2000時間（h）/年を超えている。また、このデータは毎月勤労統計調査によるものであるが、あくまで企業側に認められた労働者に支払う労働時間に対する対価に対してのみであるため、不払い残業（サービス残業）や副業は含まれない。労働者（非農林業雇用者）の自己申告に基づいた労働力調査によれば、2025年は1882時間（h）/年であり、2000時間（h）/年を切ったのは、2018年以降である。ただし、2020年・2021年に関しては2019年コロナウイルス感染症の流行による経済的影響により時間外労働の減少や宿泊業や飲食業をはじめとした休業者数が2019年に比べて増加していることに留意する必要がある。
しかし、パートタイムは世界のどの国も存在し、職種によって労働時間が異なることも世界のどの国も同じであるため、日本の労働時間が2019年基準のoecd平均よりも低いということは意味がある。
労働時間は各種の法令等により上限が定められているが、実際の事業場ではこの上限を超えて使用者が労働者に労働させている例がままみられる。著しい長時間労働は、生産性の低下や、労働者の健康問題を引き起こすことから、長時間労働を規制するための法の枠組みが必要となる。

出典: Wikipedia - 長時間労働

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